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デジタル化BeeingDigitalの効用は同じシステムを全員が使うということであり、私のIT化コンサルテーションでも、最も力を入れる部分はそこにあることはたしかだ。利用者にとっての便益は既存利用者の数に依存する。そのため、利用者数の少ない間はなかなか普及しないが、利用者数がある閾値限界質量を超えると一気に普及するという現象が発生することを利用する。つまり、みんなが使うから〈私も〉使う――若しくはその逆で、みんなが使わないから〈私も〉使わない、のである。つまり頻度依存行動が起こる。そのシステムの外部ユーザーやビジネス環境や技術動向などから、どんな影響を受けているのでしょうか。例えば「より良いシステム」という課題があったとして、外的要素から判断してパフォーマンスの向上が最も効果が高いという定義が行われ、そして、「ユーザーレスポンスの30%スピードアップ」という目的が設定されるわけです。それは経済学の言葉では、ネットワーク外部性である。つまり利用者数が増えれば増えるほど、1利用者の便益が増加し、利用者が増えることによって、ますます利用者が増えるという、正のフィードバックである。しかしｅ-Ｊａｐａｎ戦略のような、国が音頭を取ったデジタル化BeeingDigitalの動きに失敗が多いのはなぜだろう――CALS/ECもあきらかに失敗だろうし。以下、思い浮かぶままに書いてみたい。まずIT技術のネットワーク外部性が、そもそも偶有性に満ちているということだろう。正のフィードバックとは骰子一擲でしかないのである――骰子一擲以下で偶然を破棄すべき、しかし偶然は破棄出来ない――絶対は無い。そしてもうひとつは、国から自治体というスキーム上位下達・片務性が、国の財政難と平行して機能しなくなっているということだろう。

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